韓国で昨年の離婚率が減少!欧米は離婚率上昇しているのになぜ?

韓国で昨年の離婚率が減少!欧米は離婚率上昇しているのになぜ?

昨年の2020年の離婚率は欧米では上昇しているのにも関わらず、なんと韓国では4.3%減少しているというニュースが流れ大きな話題になっています。

コロナで家でステイホームする人が多くなり、いつも一緒にいる事でお互いにストレスが溜まって、離婚が増えた欧米ですが、韓国ではなぜ逆に減ったのでしょうか? 

今回は、韓国でのコロナ過での離婚率減少について、調べてみましたので紹介していきます。

それでは一緒に見ていきましょう。

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韓国の離婚率がコロナ過で減少の不思議

欧米や日本でも昨年、2020年の離婚率は上がっているところが多いです。

アメリカや日本では「コロナ離婚」というような言葉があり、アメリカはコロナで在宅勤務が多くなり、夫婦で自宅で顔を合わせる時間が長くなり、また、外に出てレストランで食事や、バーに行ったり、カフェでコーヒーを飲むことも厳しくなり、ストレスがたまっていき、普段から不満や夫婦間でお互いに問題があった夫婦で離婚が増えたといいます。

もちろん、夫婦で一緒にいることで、お互いにあい、「夫婦円満になった」ことや、仲良く一緒に過ごす事が多くなったというニュースもあるのですが、お互いに顔を合わせすぎ、ストレスが溜まった夫婦は多いようですね。

日本の離婚率は、増えてはいないのですが、東京などアメリカなどに比べてマンションやアパートに暮らす人は狭い自宅で夫婦で顔を合わせる事が多いため、お互いの時間や空間を持つことができないので、ストレスがもっと溜まると思うのですが、日本の企業は、欧米に比べて在宅勤務などのテレワークがなかなかできないので上昇はなかったのかもしれません。

韓国での離婚率の減少は文化的な理由

韓国での離婚率の4.3%という大幅な減少の一つの理由は韓国の文化的な理由があると思います。

私はアメリカ在住なので、韓国人の妻と過ごしていて、韓国文化を感じる事はないのですが、妻の話によると、韓国人と結婚すると、週に一回は両親の家に行って食事を食べるという文化ということです。

面白いデータで韓国で離婚が多い次期は、2月から5月の次期で、日本では関係ないですが、韓国では旧正月を祝う次期です。そのため、どちらかの実家に行って旧正月を一緒過ごす時間が長い次期でもあるのです。そのため、夫や妻の実家との摩擦が発生しやすく、離婚が増えるいう理由らしいです。

しかしながら昨年はコロナ過のため、夫、妻の実家に戻る事はなく、摩擦が発生する事が少なかったのが離婚率の減少につながったのかもしれませんね。

新たな職が無いのも離婚率の減少へ

もう一つの理由として、これは韓国だけの問題ではないのですが、妻がサービス業などで、パートなどのアルバイトをしている、人が多くいましたがコロナ過のため、飲食店や多くのサービス業で仕事を失った人が多くいます。

その事から、妻が離婚した後に、職がなく、経済的独立が厳しい状況のため、夫婦間で摩擦などでイライラしたとしても、女性の方が耐えて離婚をしなかったという事も考えられます。しかしこれは職がなく、経済的な自立ができないという理由のため、コロナが落ち着き、女性にも多くの職ができれば離婚は爆発的に上昇するかもしれませんね。

法律的な手続きが自粛で待ちの状況

最期の理由として、現在、離婚弁護士、裁判者、市役所など離婚手続きをする、機関がコロナの影響で延期になり、離婚が進んでいないという理由です。

確かに、裁判所や、弁護士相談などはオンラインになりつつありますが、今だ対面ですることも多いですし、役所などの書類手続きも延期されるということもあるようです。 そのため、離婚希望者がいるけれども、受理する側の問題で離婚率が減少しているという理論です。

確かに、日本でも厚労省の発表で「社会全体が活動を自粛しており、落ち着いてから手続きしようと考える夫婦も多いのではないか」と推測している話もあるので、可能性はありますよね。

まとめ

韓国の昨年の離婚率のデータが発表されましたが、なんと2019年に比べて4.3%下がっていると言うニュースが流れ、大きな話題になっています。

アメリカなどでは、コロナ禍の影響で、夫が在宅勤務になることが多く、夫婦で顔をあわせる時間が増えてしまい、普段から不満があった夫婦間から離婚に発展していったと言われています。

しかし、今回の韓国ではなぜ、離婚率が世界の傾向と比べて逆行しているのか、気になったので調べてみました。

結論として、韓国の文化的な問題で夫か妻の両親との接触が少なくなり、摩擦が少なくなった事、また、サービス業などの職を失った片方が、離婚後に経済的独立が厳しいと考え摩擦があったとしても耐えている。そして最期の理由として、離婚手続きなどを行う、裁判所、役所、弁護士などがコロナ禍のため、自粛で延期になることが多く、順調に進んでいない。

上記の事から、離婚率が下がった現時点で下がった理由だと思いますね。すべてはコロナ禍が理由のため、コロナウイルスが落ち着いた時に、一時期に急上昇する可能性もありますね。

韓国だけの状況でなく、日本でも同じような事が起きるかもしれまえせんね。今後のデータに注視したいと思います。

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